中部大学教授　CUBE特別顧問

深谷圭助先生

ICT教育の進展に伴い、「個別最適化」されつつある学習環境において、「協働的な学び」が求められる理由について考えていきましょう。

「学習の主体は子供である」ということを実現するためには、教師の役割は、子供をどのように評価し、エンパワメントするのか」という所になります。

教師が教えることを極力減らして、学習内容や学習方法はできるだけ子供に選択させるようにすることになります。

学級は、学習指導の固定されたユニットではなくなります。

つまり、これまで、一斉指導による個別最適化を補完するために「学級経営」という機能は重要だったわけですが、個別最適化が実現された、「学習の主体は子供である」ことが実現されたあかつきには、学級経営の意味が変わってくることが予想されます。

ただ、ここで留意しなければならないのは、「個別最適化」された個人の学びは、将来、必ずしも個人で完結されるものではないということです。

社会における学びは、個人と社会の連関の中で展開されます。

すなわち、個別最適化された学びは、プロジェクトワークの中で、他者と協働し、互恵関係の中で協働的な学びとしてのプロジェクトワークが進行するわけです。

そうしたことを考えたとき、学校、学級で学ぶことの意味として、「互恵関係」の中で、「協働的な学び」を展開することの意義が明確になるはずです。

個別最適化された学びにおいて、教師の役割が「エバリュエーション」と「アセスメント」そして「エンパワメント」にシフトしたとき、彼らの学びの価値づけにおいて、他の学びとの互恵関係の構築において評価すること。

プロジェクトの達成において貢献しうるものであることを教員が積極的に位置づけ、価値づけることが大切になるのです。

当然ながら、そのような学びの再構築が行われれば、これまでの反復練習とパーパーテストで評価することの意味や価値は喪失するわけですから、子どもたちや保護者の「学び」に対するイメージが変わっていくことが求められますし。

何より教員自身が「学び」に対する認識を改めていく必要があるわけです。

大学入試を始めとする、入学試験は、これまで以上に多様になり、子供たちの新しい学びに則した、評価の在り方の延長線上に入学試験が位置づけられるようになるのもそれほど遠い未来ではないはずです。

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